米国債とイールドカーブ
＜株投資のイロハ6-12＞

株をやるときに債券と言えば、まず着目されるのが日本の債券よりアメリカの債券。

アメリカの国債（米国債の既発債）の利回りというのが、特に着目されます。

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FRBのFOMCに着目する

アメリカの中央銀行であるFRBでは、年８回「FOMC」とよばれる金融政策決定会合をやります。

そのときに政策金利を利上げするか、利下げするかを決めています。

このFOMCの政策金利操作によって、米国債のインカム利回りは大きく変動。

株価にも影響を与えます。

米国債で注目されるのは、満期が２年、５年、１０年、３０年で設定されている４つの債券と考えていいです。

基本的に満期が長い国債ほど、インカム利回りは良くなるのが自然です。

たとえば平常時であれば、満期３０年の米国債（３０年債）は満期１０年の米国債（１０年債）よりも利回りが高いです。

これはみなさんがよく使う、銀行の定期預金と同じ理屈ですね。

満期１年で資金の拘束期間が短い定期預金よりも、満期５年で資金の拘束期間が長い定期預金のほうが、普通は利回りが高くなるわけです。

ところがまれに、短期債が長期債よりも利回りが大きくなることがあります。

これを「長短金利差の逆転」とか「逆イールドカーブ現象」と表現します。

特に満期１０年もの米国債の利回りから２年もの米国債の利回りをひいた数字は着目されており、これがマイナスになると、株価指数が直近最高値から半値を割る大暴落（リセッション）の予兆となります。

投資家心理的に、株が過剰に買われていて「バブル」と認識される場合は、株が売られて債券が買われがちです。

特に満期３０年もの米国債は安全資産と認識されますので、よく買われます。

これにより、長期債のインカム利回りが一気に低下し、逆イールドカーブ現象が発生するのですね。（債券が買われて値段があがると、債券インカム利回りはさがる）

「米国１０年債と２年債の金利差逆転」による逆イールドカーブ現象がおきると、その１年・２年後あたりに雇用統計の「労働者増減数マイナス連発状態」が、玉突き状に発生。

リセッション級の株価大暴落が発生します。

なので逆イールドカーブは雇用統計よりも素早い株価大暴落のシグナルとして、非常に機能するのです。

1990年～1992年、2000年～2003年、2007年～2009年では、株価大暴落が発生。

いずれも、雇用統計（労働者増減数マイナス連続統計）より先に逆イールドカーブ（米国１０年債から２年債の利回りをマイナスした数字のマイ転）がシグナルをだしていることがわかります。

このように「逆イールドカーブ発生　→　雇用統計悪化　→　株価大暴落　→　順イールドカーブ修正　→　雇用統計健全化　→　株価上昇　→　逆イールドカーブ発生」という循環を、およそ１０年周期でくりかえすのが、株式相場なわけです。

マクロ長期ファンダを見るうえで、この逆イールドカーブと雇用統計は、非常に話題になるものです。

株をやる人であれば、必ずおさえておきたいものですね。

満期１０年米国債の利回りから満期２年米国債の利回りをひいてマイナス状態（逆イールドカーブ）になったら、数年以内に雇用統計の「労働者増減数マイナス連発」がくる可能性が高い
「労働者増減数マイナス連発」が発生するころには株価指数もさがっていることが多いので、逆イールドカーブは雇用統計より素早く株価暴落を察知することができる
逆イールドカーブが発生したからといって、すぐに株価が大暴落するわけではないが、警戒して株の積極的な買いを、はやい段階で控えることはできる

米国１０年債と２年債の金利差は、こちらで見れます。

特にマイ転が近い時期は、定期的に見ておくといいでしょう。